投資信託の利回りを解明・平均でどれくらい儲けることが可能なのか?

 

投資信託、と言えば会社員の方の資産運用先としてとても人気ですよね。

テレビのCMや、インターネットでも投資信託の宣伝は大々的になされており、

最近ではロボアドバイザーというのも出てきました。

ロボットがあなたが購入すべき投資信託を教えてくれます、というものです。

確かに投資信託は少ない金額から始めることができ、

プロが運用してくれるので安心、リターンも大きい、と思う人が多数おり、

投資信託の購入に踏み切るパターンが多いです。

しかし、資産運用で大切なのは、「実際に儲かっているのか?」

ということです。

今回は投資信託は平均してどれくらい儲かるのか、

アセットマネジメント会社での勤務経験のある私が解き明かしてみたいと思います。

投資信託はそもそも儲かるのか?仕組みを最初に把握しよう

私がいつも残念に思うのが、

会社員の方々が「とにかく投資信託を購入したい」と資産運用には積極的に考えているものの、

しっかりと調査をせずに、テレビなどの広告に踊らされ、

投資信託を購入し、損を出し、そのまま資産運用さえ諦めて貯金をコツコツと進めることを決意してしまうケースです。

そもそも投資信託は儲けが出る仕組みになっていないことは別の記事で解説しました。

→ 投資信託は儲からないのはなぜ?本当におすすめの運用先を紹介

簡単になぜ儲からないのかを解説すると、

投資信託は販売会社と運用会社が一体となり一般投資家よりお金を集め、

運用し、一般投資家より販売手数料と、購入した投資信託の純資産額、

つまり、投資額に毎日運用手数料が掛かってきます。

つまり、投資信託の販売会社、運用会社からすれば、

とにかく一般投資家よりお金を集めれば儲かってしまうというスキームになっているのです。

そのような環境で、運用会社がプロと言えど、

一般投資家まで大きなリターンが返ってくることをイメージするのは少し難しいですよね。

加えて、運用会社のファンドマネジャーはプロと言えど、やはりサラリーマンです。

「儲けを出す」というのは簡単ではないのです。

簡単ではないことを、お金さえ集まってしまえばあとは商品を組成するだけ、

となれば…あとはご想像にお任せします。

それでは具体的に、投資信託はパッシブ型(インデックス型)とアクティブ型の2つに大きく種類が分かれますが、

それぞれの収益性を分析し、

「投資信託は平均でどれだけ儲かるのか?」を次の項目から解説していきたいと思います。

投資信託「パッシブ(インデックス)型」の平均運用成績はどの程度なのか?

まずはパッシブ型(インデックス)の平均運用をみていきます。

パッシブ(インデックス)型は、基準価額がある指標と連動することを目指して運用する投資信託です。

対象となる指標には、

  • 日経平均株価
  • TOPIX
  • 平均株価指数(S&P500)

などとなります。

一般的にパッシブ型の投資信託は、銘柄選択のために膨大な情報収集を必要としないため、

運用コストは低く、その分手数料もアクティブ型に比べると低額となっています。

投資家からすれば、非常に身近な日経平均などの株価指数に連動しており、

シンプルで値動きが分かりやすい点が購入の決め手になっていることが多いでしょう。

実際にパッシブ型の投信は、

実は個人でも指数構成銘柄を保有することで同様の運用成績を収めることができます。

その手間暇を投資信託を購入してより手軽に投資するということですね。

長期的には、市場平均は高いパフォーマンスを上げると言われており、

より高い成果を目指すアクティブ型の投資信託よりも信頼があるとされています。

個人的には投資信託をどうしても購入するというのであればアクティブ型よりパッシブ型の方が安心感があります。

さて、実際のパッシブ型の投資信託のリターン(儲け)ですが、

過去の推移を見ると以下の通りとなっています。

日本の日経平均と米国の市場平均S&P指数の5年、10年、20年、30年の平均年利を纏めました。これが平均の儲けに該当します。

国/年代 2012-2017(5年) 2007-2017(10年) 1997-2017(20年) 1987-2017(30年)
日本 13.94% 1.57% 0.78% 0.18%
米国 11.52% 6.98% 7.94% 9.89%

直近5年はアベノミクスの勢いのまま、日本のパッシブ型は13.94%とハイパフォーマンスをあげています。

2007年からの10年間はやはりリーマンショックによる影響が大きく、1.57%と失速しています。

1997年からの20年間は上記のリーマンショックに加え、

ITバブルが崩壊したことも影響があり、0.78%、

1987年からの30年間は日本バブル崩壊の影響もありこれまた0.18%と低迷していますね。

驚異的なのは、あえて比較対象として合わせて記載している米国(米株式市場指数S&P)のインデックス運用です。

常に30年間で約10%のパフォーマンスは圧巻ですね。

市場が常に成長しており、リーマンショックやITバブル崩壊の震源地であるにも関わらず、

日本のようにボラティリティが少ないのが印象的です。

単純計算で、日本バブル期は株価が40,000円近くまで上昇したので、

現在の株価と比較すると直近30年ではマイナスでなければおかしい、と感じるかもしれませんが、

配当金を計算に入れることで日本もパッシブ型はギリギリプラス運用に落ち着く、

ということですね。

投資信託「アクティブ型」の平均運用成績はどの程度なのか?

上記ではパッシブ(インデックス)型の投資信託の過去30年間までの運用成績を解説しました。

続いて、「アクティブ型」の投資信託の運用成績をみていきましょう。

アクティブ型投資信託は、ベンチマーク(日経平均、TOPIXなどの市場平均)を定め、

そのベンチマークを上回って収益を出していくことを目指す運用です。

投資信託のプロのファンドマネジャーと言われる方々が、

自らの相場観や運用方針、運用手法などに基づいて投資する銘柄を決定する実力勝負の世界です。

どの市場でベンチマークを設定し、運用をしていくかは目論見書に方針が書いてありますので、

アクティブ型で投資信託を購入する場合は必読となります。

投資信託などの運用会社で活躍したファンドマネジャーは、

自分の名前でファンドを立ち上げ独立することも多く、

運用会社は投資信託の購入者を増やすためにも引き止める策が必要であることは米国でもよく話題に上がります。

上記のパッシブ型は情報収集などもそこまで必要なく、

実は個人でもできてしまう、と述べましたが、アクティブ型はまさにファンドマネジャー、

ファンドチームに運用を委託することになり、ハイパフォーマンスを目指していきますので、

一般投資家が徴収される信託手数料が大きくなるのは想像に難しくないと思います。

パッシブ型投資信託は信託手数料が0.5%〜/年ですが、アクティブ型は商品にもよりますが、

1%,2%〜/年となるのが特徴です。

プロに任せる方針なのでそこは仕方ないとして、

肝心の日本のアクティブ型の投資信託の実際の運用成績はどうなっているのかをみていきます。

以下は金融庁が公表しているデータとなります。

 

左側の表をみてみると、

純資産額上位5商品(最も人気のあるアクティブ型)で過去10年の平均はマイナス運用となってしまっていますね。

対して米国は5.2%という運用成績を出しています。

パッシブ型でもアクティブ型でも米国に軍配が上がりますし、

手数料も米国より高いという点は感心しませんね。

右側の図では、信託報酬が高い商品から平均成績が安定していません。

加えて「平均リターン」が低下しています。

信託手数料別利回り

上記は信託報酬控除後ですが、ここからさらに解約手数料が掛かってきます。

2%以上のリターンでしたら手数料を差し引いてもプラス運用は維持できますが、

1.26%、1.27%などのリターンだと手数料を引いたらマイナス運用となってしまうことの方が多いでしょう。

さらにプラス運用で利益が出ても、解約、つまり売却する時にはそれはキャピタルゲインとなりますので、

所得税と住民税(20.315%)が掛かってきますので、利益はさらに縮小されてしまいますね。

この記事のまとめ

上記ではパッシブ型(インデックス)とアクティブ型の投資信託のリターンを解説してきましたが、

プロに任せて高いリターンを狙うアクティブ型は意外にも日本の投資信託は利益を出すことが難しいことがわかりました。

市場に連動するパッシブ型が投資信託を購入する人には良いかと思います。

但し、世界金融危機などイベントが起こると、

ボラティリティが激しくなるのが日本のパッシブ型運用ですので、

その点は覚悟しての購入となるでしょう。

私自身はボラティリティに怯えることなく、

着実に10%以上のリターンを出せる投資先を選んで長期に運用をしています。

興味のある方は、私が作成しているランキング記事で詳細を把握してみてください。

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海外アセットマネジメント会社出身者の独自の視点で2018年時点のおすすめの投資先ランキングを作成しています。

老後に向けての資産構築を考えている方は特に参考にしていただければと思います。

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